資格の認定

 新しい心理療法の呼称　→　 資格名称

　マインドフルネス心理療法の基礎講座に参加して、個人で、 自殺防止・うつ病治療の心理相談をするのは自由です。他の人に教えるためには、カウンセラーが十分に長く自己洞察の実行をする必要がある。この講座の修了者は、希望すれば、実際の相談・治療の経験を始めて、認定用の実習講座（３日程度の合宿で、自己洞察法の実行と模擬訓練が中心）を受けると、「自己洞察瞑想療法士（３級）」となります。もちろん、これらは、資格認定であり、当研究所のスタッフになるわけではありません。受講者が独自で活動するものです。
　さらに、所定の講座を受講して、臨床を行い、認定用の講座に参加して「自己洞察瞑想療法士（２級）」を名乗ることができます。さらに、他の療法士を指導育成できる「上級講座」の受講とスキル（どの問題でも自ら治療プログラムを開発できる）の習得をした人を「自己洞察瞑想療法士（１級）」とする。
＜カウンセリングを行なうほかに、セラピスト（カウンセラー）の育成＞については、下記「セラピスト（カウンセラー）の育成」参照。 　（治療）治療は、それぞれの責任で（当研究所とは無関係に）、グループ・カウンセリングか個別面接を行ってください。
　（合宿）講座は、その時間だけ聴講しますが、合宿は、クライアントの立場になって、朝、起きた時からの心得、呼吸法、食事・運動中の実践、計画表記入などを、実際に近い形で、模擬実習します。
（このほか、「心の健康体操」指導員、心の健康クラブ指導員があります。）

認定の資格
たとえば、下記の通りです。すべて、講座を受講したという認定であって、当研究所が採用するわけではありません。 受講後の活動は、ご自分の責任で遂行していくものです。受講後は、当研究所とは無関係です。
　資格の認定であって、当研究所のカウンセラーになるというわけではありません。また、講座に出たから、必ずカウンセラーになれるわけではありません。下記の「カウンセラーになれるか」をご覧ください。
資　　格
任務
講座A 講座B 実習参加、臨床経験 合宿 上級講座
「自殺防止・うつ病治療の心理相談員」 うつ病、自殺念慮の相談、治療 ○ 　 　 　 　
「自己洞察瞑想療法相談員」 他の障害（不安障害、過食症等）の相談、治療 ○ ○ 　 　 　
「自己洞察瞑想療法士（３級）」 うつ病、自殺念慮、不安障害等の相談、治療。 相談員の育成。 ○ 　 ○グループ臨床経験 合宿３級 　
「自己洞察瞑想療法士（２級）」 他の障害の相談、治療。 相談員、療法士（３級）の育成。 ○ ○ ○個別臨床経験 合宿２級 　
「自己洞察瞑想療法士（１級）」 難治性の障害の相談、治療
療法士を指導育成 		○ ○ 上記すべて履修後 上記すべて履修後 ○

心の健康体操指導員
　カウンセリングはできませんが、予防的な心の健康体操を指導する指導員の養成講座。 自己洞察瞑想療法の簡単な理論と、予防的な実践の講座です。


テキストの著作権

　講座では、豊富なテキストが配布されますが、そのまま、ご自分の営業に使うことはできません。当研究所のテキストは、長い期間にわたって研究実践して形成された独自のノウハウに基づき、テキストには著作権がありますので、ご注意ください。もし、当研究所のテキストをそのまま、ご自分の講座、カウンセリングに使いたいという方は、テキストを購入していただくか、コピーする権利と義務について覚書を交わします。

カウンセラーになれるか

　講座の受講者は講座の受講の後は、その人、組織の責任において行なうことになります。 理解力、課題の実践の深さ、量によってスキルの差が出てきます。 適性、対人関係のコミュニケーション能力、なども影響します。 だから、 受講者の方がすべて、カウンセラーになるスキルが身につくわけではありません。ご自分の勉強のつもりで、受講されるかたもおられます。
　この講座は、対人関係のコミュニケーションスキルや個人の性格の変化などは含まれていません。 当然ですが、受講後に、相談活動を開始される方と開始できない方がおられます。カウンセラーとして、適性、対人関コミュニケーション能力、理解力、課題の実践の量と質などに個人差があります。講座に参加したら、すべての人が、カウンセリングできるようになるわけでもありません。
　講座に参加したら、すべての人にカウンセリングスキルが身につくと勘違いなさった方がおられます。受講したから、カウンセリングを始められるわけでもありません。たとえば、内気であるとか、すぐ感情的になる性格であるとか、 クライアントをさがす力量がないとかの問題から、治す支援の難しい現実に直面したとか、カウンセリングを現実に始められないかたがあります。
　また、何かの心の病気、障害などがある方が 講座に出たら、カウンセラーになれるということはありません。そういう問題は、先ずその病気や障害が治せるかどうか、治すほうのプログラムや講習、治療などを受けるべきです。